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4月 2019 - ふくしごとジャーナル

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社会福祉士にとって大切なこと

社会福祉士は、病気・ケガなどの理由で生活に困っている人や、高齢者・障がい者・児童発達障がい者等を対象に相談援助を行う仕事です。今回は、社会福祉にとって大切なことについて考察していきましょう。

■社会福祉士の活躍する職場とは?

社会福祉士の働く場所は、各市町村の役所・保健所・保健センター・社会福祉協議会・地域包括支援センター・高齢者施設・障がい者施設・児童養護施設・福祉事務所(ケアワーカ)・病院(医療ソーシャルワーカー)・学校(スクールソーシャルワーカー)と幅広く、活躍されています。

■社会福祉士にとって重要なこと

  

①傾聴とコミュニケーション能力
社会福祉士の仕事は、困っている人の話を聞くことから始まります。初回面談(インテーク)では、相手の話の内容をしっかり聞いて相手が今、「何に困っているのか」「どの様な問題を抱えているのか」を傾聴して把握することが大切です。

また、面談をする上で相手の課題が分かったら、解決方法を、相手に伝えたり、または必要な時には関係する機関との連携をとるためのコミュニケーション能力も大切となってきます。

②相手の気持ちになって寄り添う
社会福祉士は、困っている方、一人ひとりと向き合いながら相談を聞きます。そこで大切なことは、相手が抱えている問題や悩みごとを一緒に共有して、解決していく方法を考えて、相談援助に繋げていくことです。

③社会福祉の専門性を活かす
相談援助をするうえで、社会福祉士が持っている幅広い専門知識を最大限に活用して、援助を行うことが必要になってきます。

例えば、相談者との面談においてアプローチの方法や社会制度、法律などの知識や、関係する機関と連携をとるためには、各専門職との意見交換や交流などが重要となってきます。

■社会福祉士の大事な心構えとは?

相談を聞いたうえで、その主訴は何なのかをしっかりと把握して、各機関(病院・介護施設・障がい施設・児童施設・保健所等)と連携をとりながら、相談援助に繋げることが社会福祉士の主な役割です。

また、相談の内容などは時には家族にも知られたくないこともあります。プライバシーには十分配慮すると共に、相談者の個人情報や人権を守ることも重要なことです。

■まとめ

現在の日本は、少子高齢化が進行している現状です。高齢者や障がいを持つ方、生活に困っている人や悩みを抱えた方が、地域の中で自分らしく生きていけるようにサポートしていく大切なお仕事をするのが社会福祉士です。

社会福祉士としての活躍の場をお探しの際には、ふくしごとジャーナルまでお気軽にお問い合わせください。

相談援助のスキルを高めるうえで必要な、社会福祉士の現場実習

障がい福祉・高齢者福祉・児童発達障がい分野や生活困窮者などの相談支援業務を行う、「社会福祉士」ですが、福祉系の大学や社会福祉士の養成校などで行われる実習とは、どのようなものでしょうか。今回は、社会福祉士の現場実習について解説していきましょう。

■社会福祉士の現場実習の目的

現場実習の体験を通して、社会福祉士として必要な専門知識・専門援助技術などの理解を深めて、実際の現場で社会福祉士の仕事をする際に、必要な技術を活用できるように、高齢者や障がい者に対して、「相談援助業務の方法・資質・能力・技術」を身に着ける目的があります。

■実習は何時間必要なの?

社会福祉士国家資格試験受験資格を得るためには、専門学校や大学・短大で必要な実習カリキュラムの内容は2009年度以降、「24日間以上で180時間以上の現場実習」履修が必要となります。

尚、2009年度以前は1施設での実習時間は「120時間以上と15日以上20日間以内」であり、もう1か所での施設実習を60時間かつ8日間以上必要でした。

■社会福祉士の実習先

実習先はほとんどの場合、通っている専門学校や大学などから提示された施設や公共機関の中から、自分で選択するのが一般的です。実習先を選ぶ際には、事前に調べてから決めるとよいでしょう。実習先の施設などを下記にて紹介しましょう。

・介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)
・介護老人保健施設(老健)
・通所介護(デイサービス)
・地域包括支援センター
・障がい者支援施設
・身体障がい者福祉センター
・児童養護施設
・知的障がい児通園施設
・社会福祉協議会
・社会福祉センター
・福祉事務症
・医療機関(病院)

■実習することでのメリット

高齢者施設や障がい者福祉・児童福祉などの実習を通して、利用者などと直に触れ合うことで、社会福祉に最も必要な「相談援助技術」、コミュニケーション能力が学び身につくことができます。

いろいろな施設での実習体験を通して、卒業後、将来の自分がやりたい分野や就職したい職場を決めることができます。

■実習に来た社会福祉士を指導した経験

私が勤めていた介護施設では、介護養成校の介護実習生をはじめ、大学の教員専攻のインターンシップなどで施設実習に来る学生の他、年に数名の福祉系大学からの社会福祉士課程、専攻の大学生の受け入れも行なっていました。当時、私はその指導担当をしていました。

社会福祉士は相談業務が主な仕事で、その実習期間も8日から10日程度で、介護業務に入ることはありませんでした。最初は一通り、介護業務の内容と1日の流れなどを説明した後、実習の相手として、話好きで穏やかな利用者を担当してもらいました。

本来なら実習生に付いて、いろいろアドバイスなどをするべきでしょうが、介護の現場は忙しいため、担当している利用者の「性格」「趣味」「好きなこと」「好きな話題」などの基本情報を教えて、「何か困ったことや質問があったら気軽に声掛けしてね」と言って、時々、仕事の合間に実習生に気配りしながら業務をしていました。

実習生は、毎日課題を持って利用者と接していて、会話の中から「困ったこと」「これまでの生活歴」などを聞いて、コミュニケーション方法や課題克服のための実践的相談援助の方法を学んでいました。

当日のまとめとして、実習生に今日話した内容や行動・課題の評価を日誌に書いてもらっていました。私は一人一人の日誌(質問・疑問・会話の内容)に目を通して、実習生からの質問に対してのアドバイスやコメントなどを書く役割をしていました。

■実習生から学んだこと

実習生の日誌を見ていてその時感じたのは、毎日利用者と話をしたり触れ合うことで、実習生の第三者からみた視点が、現場で働く介護者が気づかない、いろいろな気づきや視点の違いを読んで、とても新鮮な気持ちになりました。その後、業務改善をする時に、様々なことを気づかせてくれる「きっかけ」になりました。

■まとめ

実習では施設の利用者の話をよく聞くことで、その人の思いや悩みなど引き出すよう、寄り添う気持ちが相談援助の基本となります。また、現場で感じたことや疑問に思ったことは、すぐに担当指導者や近くにいる職員に聞いて、理解・納得するように心がけましょう。

将来、社会福祉士になって実際に仕事に就いた際に、現場実習で経験したことが、相談援助業務をするうえで重要となることでしょう。

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まだまだ少ない言語聴覚士 ~介護の分野で高まる需要~

言語聴覚士の名称は知っていても、どのような資格でどんな職種なのかご存知ない方も多いことでしょう。今回は、まだまだ資格保有者の少ない言語聴覚士が、介護現場で需要が高まっている理由について解説していきましょう。

■言語聴覚士の現状

言語聴覚士が国家資格になったのは1997年であり、他のリハビリ職である理学療法士や作業療法士と比較するとまだ新しい資格です。また、言語聴覚士の資格保有者数も2018年現在で約31,000人であり、作業療法士約70,000人、理学療法士約100,000人と比べて少ないことがお分かりでしょう。

■介護施設での言語聴覚士が行うリハビリの内容

高齢者は加齢に伴って、聴覚障害である構音障害や老人性難聴、または食べる、飲み込むことができなくなるような障害には、摂食障害・咀嚼障害・嚥下障害などがありますが、言語聴覚士はそのような障害を持った方に対して、維持や改善のためのリハビリを行う役割を担っています。

■介護施設で言語聴覚士の需要が増える利用とは?

皆さんもご存知の通り、テレビやその他のメディアなどで話題になっている「2025年問題」ですが、厚生労働省の推計では団塊の世代が75歳の後期高齢者になり、65歳以上の高齢人口が約3,700万人になり、日本の人口比率からすると30%にあたります。それに伴い認知症高齢者も増加し、ますます言語聴覚士の需要が増えることでしょう。

■介護業界はすべての職種で人手不足である

介護の分野では、介護士や看護師の不足が懸念されていますが、リハビリ職の分野でも大幅な人手不足が予想され、言語聴覚士もまた人手不足になることが予測されます。

現在でも医療・介護の分野で人手不足ですが、特に介護施設での言語聴覚士の求人が増えています。今後、高齢者が増えることでその需要は増えることでしょう。

■母の失語症とリハビリに立ち会って思ったこと

約20年前に、私の母は脳梗塞により「失語症と片麻痺の障害」になりました。入院していたのは、総合病院であったのですが、当時は言語聴覚士が国家資格制度になって間もない頃で、その病院には、男性の言語聴覚が配置されていました。しばらくして病状が安定するとリハビリがはじまり、私も何度か立ち会う機会がありました。

最初は発語ができない母でしたが、約半年間のリハビリで「たどたどしい」発語で会話ができるまでに回復しました。

その当時、私は介護福祉士として介護施設で働いていました。私が勤めている施設にも同じ失語症の利用者が数名いたのですが、施設には理学療法士のみ配置されていて、失語症のリハビリはありませんでした。

母の失語症が改善したのを目の当たりにして、「私の勤めている施設にも言語聴覚士がいたら、失語症が改善できるのでは?」と、強く感じました。

しかし、当時はまだ言語聴覚士は少ないうえに、医療機関に就職する人が多く、介護施設に就職する人は少ない現状でした。また、言語聴覚士の知名度も低く、その役割や重要性も確立されていない時期でしたから、仕方のないことだと思います。

今考えると、言語聴覚士が少ない時期にその病院に入院できたことは、何も話すことができない状態から会話ができるまで回復した母はとても運が良かったと思います。

■まとめ

言語聴覚士はまだまだ資格保有者が少なく、人手不足であることが現状です。高齢化社会の現在の日本、特に介護業界からニーズが高まっています。
今後、介護施設での高齢者介護において、言語聴覚士が行うリハビリが重要な役割を担うことでしょう。

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言語聴覚士が評価用紙を使ったリハビリの重要性

言語聴覚士は、聴覚障害や言語障害、児童の言葉の発達障害などの分野で活躍されています。今回は、言語聴覚士が行う失語症の評価用紙について考察していきましょう。

■言語聴覚士 ~リハビリの対象~

・聴覚障害、言語障害などの失語症
・記憶や注意力の欠如、認知機能障害の高次機能障害
・舌の動きが悪くなる障害で、言葉や話がうまくできないなどの音声障害
・高齢者に多くみられる食べ物がうまく食べられなくなったり、飲み込むことが困難になる摂食障害や嚥下障害
・小児分野における、言葉がうまく話せない発達障害などを対象に行うコミュニケーションなどのリハビリ

■失語症の原因

「聞く」「話す」「読む」「書く」といった、人が日常何気なく行っていることが、病気やケガ・事故または、脳血管疾患で脳に損傷をおって障害になった場合、失語症の障害になります。

■失語症には3種類ある

◎運動性失語(ブローカ失語)
【特徴1】:言語は非流暢・復唱障害・音読障害・書字障害
【特徴2】:言葉の理解などの状態は比較的保たれていることが多い。たまに、書く能力の喪失がみられ、音読などの発語の障害がみられる。
言語に関わる左半球の前頭頭頂部や前頭皮質(ブローカ野)の障害によっておこる。

◎感覚性失語(ウェルニッケ)
・特徴1:言語は流暢・錯誤・言語理解障害・復唱障害・呼称障害・音読障害・読み障害・書字障害
・特徴2:物の名称や言葉・単語が理解できない、または聞いたり見たり、触ったものを認識できなくなる。また、単語を読む能力や理解力の損失がみられる。

◎全失語
・特徴1:話す・聞く・書くこと・理解すること・読んで理解することなどが、極めて困難な状態であり重度の障害である。
・特徴2:言語に関わる左半球の上側頭回後部(ウェルニッケ野)の障害によっておこる。

■言語聴覚士が行う評価用紙を使った重要性

失語症の場合、言語聴覚士が最初に行うのは、最初の面談でその人の障害の程度を評価表を用いることで、今後のリハビリの指標としてプランを立て、それに沿って運動性失語・感覚失語・全失語に合ったリハビリを実践していくことが大切です。

■言語聴覚士のリハビリで母が言葉を取り戻した経験談

母が脳梗塞で倒れて失語症になった際に、言語聴覚士によるリハビリに立ち会う機会があったので、その経験を書いてみます。

最初のリハビリは面談が主で、私と父、母を含めた3人で面談に参加しました。
お互いの自己紹介からはじまり、評価用紙を用いて障害の状態を確認するため、言語聴覚士が質問をしたのですが、母は失語症のため、言葉がたどたどしく話のほとんど意味不明の返答でした。そのため言語聴覚士の質問には父が代わりに答え、1回目の面談が終了しました。

2回目から本格的なリハビリがはじまりました。まず、ひらがなの50音表を使用して、あいうえお順にひらがなを指して、そのひらがながなにか質問するのですが、答えることができませんでした。

次のリハビリでは、単語表や果物、時計など身近な物が描かれたボードを使用して、行われたのでしたが、うまく答えることができませんでした。

体調をみながら週2~3回のリハビリが続き、徐々にうまく言葉が話せるようになりました。半年後には、たどたどしさは残っているものの、会話ができる状態まで回復しました。

その時私は、言語聴覚士の先生にとても感謝したと同時に、「失語症」がリハビリをすることで、「言葉」を取り戻せたことに驚いたことを今でも鮮明に記憶しています。

■まとめ

言語聴覚士は、失語症などの患者さんを評価用紙を用いて評価して、リハビリの計画プランを決めます。リハビリは短期で回復したり、または長期に及ぶこともあります。焦らずに時間をかけて、患者さんに寄り添いながらリハビリを行うことが、言語聴覚士には求められています。

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理学療法士が行うリハビリでの動作分析

スポーツやリハビリの分野で、身体動作を計測し解析することを、総称して「動作解析=動作分析」と言います。では、リハビリの分野で理学療法士が行う動作分析とは何かを考察していきましょう。

■理学療法士とは?

国家資格であるリハビリを専門に行う理学療法士は、英語表記でいうと”Physical Therapist”略して(PT)とよばれています。病気やケガ・脳血管障害などで、身体機能に障害を持った方を対象に、自立した生活が送れるように回復・維持を目的にリハビリを行う専門職です。

■リハビリの理学療法とは?

理学療法士は様々な疾患やケガ、高齢者などの運動機能の低下した状態やまたは機能低下の予防の方に対しても、「運動療法」「温熱療法」「電気治療」などの物理的な療法を用いて、維持・改善を目的に行われる治療法です。

■リハビリで行う理学療法の対象とは

理学療法士が対象とするリハビリの対象を、以下で紹介しましょう。

・膝痛、腰痛、腱の断裂や切断、損傷、骨折などのスポーツ障害の整形外科疾患
・慢性閉塞性肺疾患などの呼吸器疾患や肺機能低下
・心筋梗塞などの心疾患、糖尿病などの内科的疾患、脳梗塞やくも膜下出血などの血管疾患
・病気やケガでの入院や手術後、療養後などの体力低下、運動機能の低下
・高齢者の生活不活性病(廃用性症候群)などの、運動機能の低下
・脂質異常、高血糖、高血圧などのメタボリックシンドロームの予防や運動指導
・高齢者の要介護予防のための運動療法

■動作分析とは?

最新科学の進歩により、スポーツの分野でも運動スキルを評価して、アスリートのパフォーマンスをより向上するために、ビデオカメラでのモーションキャプチャーを使い、人間の効率的な動きの研究が進んでいます。
一方、リハビリの分野では三次元動作解析装置や筋電計などの機器を用いて、筋肉の緊張力を使い関節を動かします。

理学療法士が行う動作解析とは、人の動きや運動を捉えるために動きを細分化して、「動作解析」「運動分析」「運動解析」し、その動きのメカニズムを化学的に解明するために行われることです。

■障害者の場合動作分析を通したリハビリ

例えば、歩行するという動作は立つことから始まり、筋肉や骨盤・関節の柔軟性、膝や足首など、それぞれの動作が連動してバランス感覚をとりながら歩行が可能となります。

また、片麻痺の方でしたら上記の一連動作が困難なため、障害や運動能力の程度を動作分析で評価して、最初は筋力をつける訓練やバランス感覚を養うために補装具を着用して、理学療法士が介助しながら平行棒歩行を行います。歩行動作が改善されてくると、次の段階では四点歩行器などでのリハビリを行います。

■まとめ

人本来の動きの原理を理解するために、動作解析が大切になってきます。スポーツ障害や高齢者などの障害の度合いを評価し、リハビリの計画プランを立てるためにも、障害を持った人の動作分析がとても重要となるでしょう。

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理学療法士が行う運動療法とは?

理学療法士は、病気・ケガ・脳卒中などで障害や身体機能が低下した患者に対して、運動療法・温熱療法・電気刺激療法などの、リハビリテーション(以下リハビリと言う)を行う専門職です。今回は、リハビリで理学療法士が行う運動療法について考察してみましょう。

■運動療法とは?

理学療法士が行う運動療法は、基本動作能力の回復や維持を目的に行われるリハビリです。
例えば、日常生活動作(座る・立つ・歩く)などの基本的な動作が障害などによって、運動機能の低下をきたした際に、個人に応じてストレッチや関節可動域訓練・筋力強化訓練・バランス感覚の訓練・歩行訓練などを行います。

■理学療法士が行う運動療法

関節可動域訓練・筋力強化訓練等とは?

①関節可動域訓練
関節可動域訓練には利用者が自ら行う方法と、理学療法士が行う方法の二通りあります。麻痺のある側の手足は、動かさないと硬くなることで拘縮する(筋肉や腱が縮む)ことになります。

生活をする上で手上肢が拘縮すると、衣服の着脱が困難であったり、足(下肢)が拘縮すると歩行が困難になったりして、日常生活に不自由をきたします。それを回復・維持するために手足を動かしたりする動作訓練をして、関節や筋肉の拘縮予防を目的に関節可動域の訓練を行います。    

②筋力の強化(徒手抵抗練習)
筋力が弱くなっていて自分で十分に動かせない場合には、理学療法士が筋力の低下した体の部分(手や足)などに、直接手で抵抗や負荷を加えて行う筋力の強化(徒手抵抗練習)を介助しながら行います。

また、リハビリで筋力の改善がみられた場合には、重りを利用し負荷をかけての筋力強化練習に進んでいきます。筋力の増強練習は、各個人の筋力の状態に応じた練習法で行われます。

③バランス感覚の訓練
日常生活で姿勢を保持することは、基本動作でとても大切なことです。体位変換(寝返り)・座位保持などのバランス感覚をとるための筋力強化訓練を行います。

④歩行訓練
それぞれの個人の下肢(足)の運動機能やバランス感覚に応じて、理学療法士が介助をしながら、その人の機能の状態に合わせて、平行棒での歩行練習や杖歩行訓練(松葉杖・四点杖など)、階段昇降訓練を行います。

リハビリや自力での歩行が可能な場合には、歩行練習の指導を行います。また義肢装具士や医師と連携をとって、補装具作りの支援なども行います。

⑤痛みの軽減
ストレッチなどで、筋肉の緊張をほぐすことにより血流改善し、痛みの緩和や軽減をはかることで原因となっている要因の除去を促します。

■まとめ

いかがでしたか?今回は、理学療法士が行う運動療法についてみてきました。様々な理由で体に障害をもって運動機能が失われたり、または心身機能が低下した場合、早めにリハビリ(急性期リハビリ)を行うことで、改善することが期待されますので、あきらめずに続けることが重要でしょう。

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介護福祉士 実技試験ここがポイントとなる

介護福祉士の筆記試験に合格すると、次に毎年3月頃に実技試験が行われます。今回は実技試験対策について分かりやすく、ポイントとなることを解説していきましょう。

■実技試験の出題範囲はどのようなもの?

実技試験は、介護に関する専門的な技術を問われます。その項目は、介護技術の原則である「安全・安楽」「健康状態の把握」「環境整備」「身体介護の技術」です。

①安全・安楽
利用者を介助する際は、安全・安楽を最優先に心がけなければいけません。日頃、介助をしていても、ちょっとした気の緩みなどから相手にケガをさせたり、また力任せに介助して相手に不快な思いを与えると、せっかく良い介護をしていても一瞬で台無しとなるからです。実技試験では、特に重視してみていると思います。

②健康状態の把握
利用者の健康状態の把握は大切なことです。相手と話をしたり表情やしぐさ・態度などをよく観察すると、変化に気づくものです。しっかり相手を観察して、少しの変化も見逃さないように毎日の介助の場面で心がけましょう。

③環境整備
室内が散らかっていたり、移乗介助後のシーツがシワになっていたり、寝具を乱れたままの状態にならないように整理整頓に気を配りましょう。

④身体介護の技術
移乗介助、体位変換、移動介助、歩行介助、食事介助、排泄介助、着脱介助、整容介助などが出題対象です。

上記に書いたことに注意しながら、意識的に行うことが実技試験対策には重要となります。

■実技試験のポイントとは?

試験は毎年違った課題が出されていて、過去に出題されたものを繰り返し練習することが大切です。以下に大事なポイントを書いてみました。

①落ち着いて試験の課題に臨む
毎日行っている介助ですので、リラックスしてあまり難しく考えずに、基本なことを忠実に行えば大丈夫でしょう。

②個人の尊厳を尊重
介助をする時はゆっくりと声替えして、できるだけ利用者より低い姿勢を心がけるとよいです。

③自立支援を心がける
介助者は自分の力だけで介助しがちですが、介助される方の残存能力(まだ使える機能・支えれば足に力がはいる)などを利用することで、利用者の支援につながることもあります。

④時間配分を考える
制限時間は5分ですので、時間配分を考えながら行うようにしましょう。

■私はこうして実技試験に合格しました

私は介護施設で10年以上勤めた経験があり、介護実技試験にも合格することができました。その当時、試験対策は職場内で仕事が終わった後、介護福祉士の資格保有者の先輩にお願いして受験者数名で行いました。

過去の出題事例を参考にしながら、利用所が寝た状態で着替えの介助やシーツ交換・ポータブル介助・ベッドから移乗介助など、様々なパターンを想定して約10日間みっちり繰り返し行いました。

本番の実技試験出の課題は、「車いすに座った右片麻痺の女性が、入り口付近からベッドまで移動してベッドに移乗して、安楽な姿勢で寝かせるまで」といった問題でした。

試験室に入ると3名の試験官がいて、それだけで頭がまっしろになったものでした。しかし、すぐに頭を切り替えて試験に臨みました。

右片麻痺だということで、毎日施設で介助している同じ右片麻痺のAさんを思い浮かべて「声掛けをできるだけ多くし、落ち着いて」試験を終えることができました。

■まとめ

介護事業所に勤めている方でしたら、利用者を介助する際に試験を意識して業務すると良いでしょう。また、試験対策は筆記試験に合格後、早めに行うと試験に余裕を持って挑むことができます。
試験本番では、誰でも緊張するのは仕方のないことですが、自信をもって落ち着いて挑むことが重要でしょう。

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介護福祉士と他職種の連携・緊急時の対応

介護事業所には介護福祉士をはじめ、いろいろな職種の方が働いています。また、その職種によって、仕事の役割も変わってきます。今回は、介護施設で介護福祉士が緊急時において、連携をとる他職種について考察してみました。

■介護事業所の種類・職種とは?

【介護事業所の種類】
①在宅の通所介護(デイサービス)
②通所リハビリテーション(デイケア)
③認知症対応型共同生活介護(グループホーム)

【介護施設の種類】
①介護老人福祉施設(特養)
②介護老人保健施設(老健)
③介護療養型医療施設

などとさまざまです。
介護事業所では人員基準があって、介護士以外にも医師・看護師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・介護相談支援専門員・相談員の配置が決まっています。通所系や施設系・地域密着型サービスによってその基準は変わってきます。

■緊急時、他職種との連携の取り方

介護福祉士は、日常生活の中でいろいろな介助を通して、利用者にとって一番身近な存在です。毎日の業務の中で、利用者を介助する時に「いつもと様子が変わっている」、「いつもと表情が違う」などを、日々の介助で注意深く観察する様に心がけることが大切です。

よく観察して、「明らかにいつもと違う。おかしいな」と感じたら利用者の状態をみながら、その場を離れることなくナースコールを押したり、他の同僚に声掛けをし、速やかに看護師や医師に報告することが重要です。

■緊急時の対応について(特養の場合)

例えば、業務中に急変(発熱・止血・意識レベルが悪い)などがおきた場合、速やかな対応が必要となりますが、新人介護福祉士などはパニックになってしまうことになりかねません。

さらに夜間、看護師がいない特養などでは、介護福祉士が急変時の対応をしなければいけません。

そのため新人とベテランの介護福祉士の組み合わせで、夜勤のシフト組むところが多いです。緊急時には、介護福祉士同士の連携が重要となってきます。

■緊急時の対策

緊急時に慌てないための対応策として、日頃から緊急時マニュアルに従って行動することや、事業所内での研修・緊急対応についての講習会へ参加し、日頃から意識することで緊急時に慌てずに冷静な行動がとれることでしょう。

利用者の身近な存在である介護福祉士は、日頃から安全で快適な日常生活が送れるように、利用者の少しの変化にも気づき、看護師・医師その他の職種との連携をとっていくことが重要となります。

■私の経験から

私も介護施設で、介護福祉士として10年あまり働いた経験があります。利用者の急変に遭遇したことは何度もありましたが、やはり最初の内は「何かあったら怖い」と思いながら、仕事をしていました。

特に夜間は、職員の数が少ないためにとても不安でした。しかし、予期せぬ事故や急変は起こりうるものと考えて、その際に介護のプロとしてマニュアルに沿って、冷静な行動を取ることを心がけていました。

現在、介護施設で働いている介護福祉士も同じ気持ちだと思います。介護現場で経験を積んで、急変時にも落ち着いて対応できる介護福祉になってほしいと、期待しています。

■まとめ

いかがでしたか、介護福祉士と他職種との連携について解説しましたが、介護の現場に限らず、他の業界や企業でも同僚や会社内の横の連携や、上司との縦の連携は業務を行う上でとても大切なことです。

介護事業所においても、質の高い安全なケア・サービス提供するためには、介護福祉士も各専門職と同じ目的意識を持って、情報共有や連携をとりながら業務を進めていくことが重要となります。

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保健師と母子を結ぶ母子手帳

保健師にとって、母子の健康相談・健康指導も重要な仕事です。皆さんは、母子手帳をご存じですか?出産を経験したお母さんなら誰でも知っていることでしょう。
今回は、母子手帳と保健師との関係について、また、母子手帳の内容について解説してみましょう。

■母子手帳

妊娠していることが分かったら、「母子手帳」をもらいに行きましょう。「どこでもらえばいいのか」「手続き方法」などについて、紹介しましょう。

①まずは「妊娠届書」の提出から
現在、住んでいる市町村の役所担当窓口に行って、「妊娠届書」を提出します。

◎どこで「妊娠届出書」をもらうの?
「妊娠届出書」をもらう場所は、各地方自治体によって異なります。もらう時期は、産婦人科ですと妊娠11週以内とされています。地方自事態ですと厚生労働省のガイドラインでは、妊娠11週以内を推奨しています。

産婦人科でもらえられる場合と、地方自治体でもらえる場合があります。また、代理申請も可能ですので、自分が現在住んでいる地方自治体のホームページや直接、担当窓口に電話で確認をしてから行くとよいでしょう。

②「妊娠届書」のあとは「母子手帳」
役所の窓口で「妊娠届書」を提出後、申請手続きをして「母子手帳」の交付となります。そのあと、保健師または看護師との面談があり、妊娠や出産に対しての不安などを聞いて、今後の信頼関係を築く最初の機会となります。

「母子手帳」を持っていることで、各地方自治体で異なりますが、妊娠中の病院受診時に公費で受けることができる定期受診の補助券がついてきます。

■母子手帳の重要性

母子手帳は、妊娠から出産まで、また育児期間・6歳までの発育状況や予防接種の有無、感染症や病歴など様々な記録をするとても大事な手帳となります。

また、保健師は定期的に妊娠中の方や、乳幼児・児童のいる家庭を定期的に訪問して、生活指導や定期受診で記録されている健康状態や成長記録を確認して、特別な指導があれば母子手帳に記載しなければいけません。その他、医師や歯科医師・助産師などからの指導を受けた場合も母子手帳に記載されます。

■母子健康保険手帳が誕生した背景と歴史

母子手帳を考案したのは、1948年当時の厚生省のアイデアで誕生しました。戦後間もない頃、妊娠中の母子の健康状態を守るためのものでした。当時は、戦後でとても貧しい世帯が多く食べ物も不足していて、栄養失調や感染症が蔓延しているような、とても悪い環境でした。

それによって、母子や子供たちの健康状態を把握するために必要不可欠な母子手帳ができたと考えられます。また、母子手帳を持っていることで、妊娠中や授乳中の母親たちにはミルクや砂糖の配給を優先してもらうことができました。そんな貧しい日本において、妊娠中のお母さんや子供たちにとって母子手帳は、食糧難から救ってくれた社会制度といえるでしょう。

また、この画期的な母子手帳は日本独自のものでしたが、近年では他の国も参考にして現在では30か国以上で取り入れられています。

■まとめ

いかがでしたか、今回は保健師と母子手帳のかかわりについて解説してきました。母子手帳は、妊娠から出産・子育てをする過程で、とても大事な健康状態や発育状態などを記載されたもので、保健師にとっても重要な情報が把握・共有できることができ、子供の成長や健康面についての心配ごとを聞くことで、相談支援や健康指導に繋げることができます。

保健師としての活躍の場をお探しの際には、「ふくしごとジャーナル」までお気軽にお問い合わせください。

保健師と他職種との連携の重要性

保健師の業務内容は多岐にわたり、その働く場所ごとにかかわる専門職や機関も広範囲になります。いろいろな内容の仕事がある中で、今回は最近、問題になっている虐待問題とその他のケースで各機関との連携について考察してみました。

■どのような場所で働いているの?

保健師といっても、働く場所はいくつかあります。各市町村・都道府県・保健所・保健センターなどで公務員として働く「行政保健師」、企業で働く「産業保健師」、学校の保健室で「養護教諭」として働く「学校保健師」、病院で働く「病院保健師」といろいろな職場があります。そのほとんどは、行政職として各市町や保健所などで働いていることが多く、保健師の約7割を占めています。

■保健師ってどんな仕事?
地域の高齢者や幼児など、すべての住民の健康保持や健康相談・指導などを行うのが主な仕事です。いろいろある保健師の仕事の中でも、特に地域に密着した保健師といえるでしょう。
※行政保健師になるためには、公務員試験に合格することが必須です。

■虐待問題における関係機関との連携

虐待問題は第三者にとって、介入しづらい側面を持っています。児童虐待の場合、虐待を受けている児童は「SOS」を、なかなか発しづらいものです。

また、保護者からの返答は「しつけのため」などとの答えが多いので、突っ込んだ話ができないのです。そのような場合は、仕方なく、しばらく様子をみることしかできません。高齢者の場合ですと、認知症を患っている方や話すことができない寝たきり状態であったりすることが多くみられます。

◎保育士連携
保健師は児童虐待や高齢者虐待の恐れのある家庭にも、家族との面会や相談を通して虐待があると思われる時には、児童相談所・保健所・保健センター・地域包括支援センターなどに、速やかに報告して連携をとっていきます。

※時には、生死にかかわるような緊急性がある場合は、警察へ通報する事態もあることでしょう。

そのような事態にならないように、地域の住民や民生委員と連携をとりながら、家庭訪問などを頻繁に行うことが理想的なことではありますが、保健師の数が絶対数足りていないことや仕事量が多いという現状では、早期発見、早期解決がしづらいというギャップに現場の保健師は悩んでいることでしょう。

■その他の職種や各機関との連携

その他、保健師がかかわりをもって連携をとるケースを紹介しましょう。

◎司法と保健師の連携
保健師は、犯罪歴や非行歴のある人や、刑務所から出所後の社会復帰への支援も地域社会と連携して、復職支援をすることも重要な仕事です。

◎地域で暮らす高齢者・在宅医療と介護の連携
自宅で暮らしながら、介護サービスや在宅医療を受けている高齢者にとって保健師は、その人が望む生活が送れるように、地域包括センターや主治医などと、連携をとって支援することも重要です。

■まとめ

いかがでしたか、今回は主に虐待問題を通して、保健師の関りについて解説してきましたが、虐待問題以外にも今後、高齢化問題も深刻化していて保健師が果たす役割も増えてくることでしょう。

保健師の仕事の内容は多岐にわたり広範囲の対象者・多面性を持った業務内容から、様々な事例で各種機関・多職種との連携が必要不可欠となります。

保健師としての活躍の場をお探しの際には、「ふくしごとジャーナル」までお気軽にお問い合わせください。